ある物をGoogleで検索したところ、１ページ目では一番上の一つ以外は全て詐欺サイトだった。頓珍漢なURLを見れば明白であり、どうやら .xyz は激減し、他を踏み台にして詐欺サイトへ飛ばそうとするから、そこでセキュリティーソフトが起動してブロックする。

文章に至っても並行輸入品で特価と書いてあり、日本製しかありませんけどーと独り言。

　他人の会社を住所にしている詐欺師も多いんだが、そこのビルのテナントを調べたら婚活と称する出会い系サイト運営と悪名高き会社が出てきて、何やら、あながち間違ってないなと笑えた。そりゃ～事業内容からして必要ないオフィスだから、悪どくなければ東京都心部のビルに広いオフィスなんて構えることはできまい。

　相変わらず不用品回収業を名乗る悪党どもの電話も多い。特定の電話番号に多くの苦情が集まっており、俺らが「誰だてめえ」なんて態度で立ち向かうと白々しく「間違えました」なんて言うため高齢者狙いであろう。電話番号で調べれば多方面で苦情があがっており底辺の不用品回収業って悪党だらけに違いない。テレビで話題にして叩き潰して欲しい。

ワースト１位　ベトナム　2020年4月1日 約41.2万人　2019年 犯罪検挙　3,365件
ワースト２位　中国　2019年12月31日 約81.4万人　2019年 犯罪検挙　3,162件

　海外サイトで日本に憧れる投稿が見られるが、現実にやってきた結果がこれである。新型コロナウイルスが原因だと言うことは簡単であるが、それが間違えなのは既に何年も前に倍以上の人数だった中国人の検挙件数を超えてしまっていた。法務省の資料によると在日ベトナム人は2013年から年々と急激に増え、比例して犯罪検挙件数も増えた（警察庁 犯罪白書より）。

　技能実習生に紛れて大量に犯罪者がやってきている。この期に及んで支援団体も恥を知れ。もう何年も前から激増してきたわけで新型コロナウイルスの蔓延がきっかけではない。ペルーに取り残された日本人、もし、金が尽きて泥棒やってたらマチュピチュに招待されるわけがなかろう。境遇を理由に犯罪を哀れんでもらいたいなんて実に腹が立つ考えであり、麻生の言葉を借りるならば「民度の違い」ですよ。

　単純に刑法犯認知件数から確率を割り出すと日本人と大差ないのだが、犯罪の質が違っていることは総数じゃないところに現れているし、平和ボケの日本人が被害者だと件数として認知されてない可能性、そして同族コミニュティー内では殺人とか大きな事件にならないと表沙汰にならないと日本として事件化してないのではないかと。差別と言われることを恐れてガサ入れもできないから、大きな事件に発展してから、続々と犯罪が見つかってきた。

　ワースト３位はフィリピンであるが、ナイジェリア人とか在日人数の割に検挙件数が多い国があるわけだから、差別だと言いがかりを付けられぬよう「正当な防衛権」を発動させる必要がある。

　私なら関係なかろうとも日本人が外国で罪を犯すと残念な気持ちになる。情勢も教育も異なる外国人は、いったいどう思っているのだろうか？ 確率が高くとも全員が犯罪者ではない。

　中国人観光客を相手に詐欺やボッタクリなど犯罪をしたのが在日中国人だったように、宅配便になりすました強盗事件など日本において注意を怠ってしまう危険な相手は日本人であるわけだが、外国人犯罪は犯罪率や件数では示せない大胆、えげつない凶悪が多いから恐れ防衛線を張る必要がある。

　外国人観光客が激増していた功罪のうちの罪となってしまったほうは、日本が世界に伝わることによって世界中の犯罪者の的にされてしまったことである。例えば路上に金庫（自動販売機）が置いてあるのは日本くらいなもの。「俺の国なら５分で壊される」って書き込みは何度も読んできた。国内でも酷くなったのに、世界に対しては正に「平和ボケ」である。観光客の中にだって「ヒット アンド アウェイ」と呼ぶ検挙前に帰国の犯罪者が確率的に潜んでいた。

→ 警察庁 ＞ 犯罪統計 ＞ 2019年　刑法犯認知件数　総数　748,559件（参考）　

　先日、ネット通販でパソコンのパーツを購入したわけだが、リアルタイムの決済のためトラブルが発生した。通常のネット通販では全く異常がなかったからだが、クレジットカード会社との通信でウェブブラウザーが落ちた。

　そこで、ウェブブラウザーを無防備状態に再設定して再度購入手続きを行ったところ正常に決済が完了した。いったい何が原因か詳細は不明だが、当方はアドブロックや追跡クッキーのブロックなども入ってるし、検索サイトで探してクリックしただけでアクセス不可と表示されることもあるよう安全ではない。

　自分のパソコンの手前に、接続プロバイダー、ルーターと二段構えで、危険が登録されたサイトへのアクセスをブロックしてくれる。あえて詐欺サイトを探ったりするため、そこでアクセスブロックが発動することがある。

自らアクセスした安全と考えてるサイトは最初からJavaScriptもクッキーもブロックしていない。

　トイレの配管ごときで70万円請求か。それって便器を最新型に変えてトイレ全体をリノベーションしてお釣りがくる値段だな。これを犯罪として立件できないなら悪党の天下である。

　別のニュースでは50万円とかもあって報道が業者に電話しても門前払いって、リダイヤル攻撃してやる場面だよな。営業妨害？何をおっしゃいますか、詐欺を未然に防ぐ活動ですよね。

ボッタクリは何もチンピラ８９３だけの仕業ではなかった。詐欺師も反社会的勢力には違いない。

　近所と共同で安くしますなんてチラシは即刻ゴミ箱行きだが、異様に安い値段にはボッタクリが隠されているであろう。考えられる手口としては「お宅しか依頼がないので、この価格です」なんて高額請求をするのではないかと。

アンテナ撤去のチラシと違って住所は書いてあるものの配管清掃は内容からして非常に怪しい。

　新型コロナウイルスはバカッターとしても機能したし、潜んでいた犯罪者をあぶり出した。世の中のクズどもを一網打尽に駆除できるチャンスなのに警察は何をしているのだろうか？

「GO TO ヘル キャンペーン」は、いつ始めるの？

→ FNN ＞ 「トイレが使えない…」焦る気持ちにつけ込み 便器取り外し後、高額請求をするトラブルが日本全国で多発

　決済となると仮想人間は作り出せないため影武者を立てることができない。女性陣が得意とする年齢詐称なんてやったら決済が通らなくなってしまうのだが、別に誰かに公表されるわけではない。

　最も不安な銀行は個人情報とパスワードだけじゃなく「機械」を使わないとログインできない設定を選んでいる。決済なんかも同様でログインするだけでも面倒くさいわけだが、それが守ってると思えば何の苦もない。

　次亜塩素酸水にて人体に危険か信じがたい濃度や時間が必要とNITE（製品評価技術基盤機構）の結果でわかっていたが、北里大研究グループによる「市販製品のSARS-CoV-2不活性化効果」では、NITE以上に効果がない結果が出た。

　私が花王を信用するようになったのはNITEの検証時点で「効果がでなくても公表してください」と語っていたからだ。メーカーも商品名も非公表では何が効果あるのかわからない。台所商品だったら新型コロナウイルス対策品じゃないんだから効果がない商品があっても当たり前じゃん。

　我々が選ぶ上で商品名の公表は絶対なんです。それでも効果なしは公表を渋る大手企業のほうが多い感じがした。

　アルコールが入手できないから（製法が謎の）次亜塩素酸水を使い続けると言ってたどこぞの役所はその後どうしたんでしょうね。入口で熱中症対策かのよう霧状に噴霧していたわけですが、当時から各種専門家に厚生労働省でも「人体に対して空間噴霧することはいかなる状況であっても推奨されない」となっていた。そもそもお「モノ」に対しての除菌にしか使えない代物。

　結局、規格（法的な製造基準）が定められているのは食品添加物だけで、「次亜塩素酸水」なる商品に関してはいまだに基準が作られたなる話が見当たらない。よって販売物を今になってもう一度調べてみても相変わらず訳の解らないことを書いており確実性の証拠がない。