昔からマンガ本やら雑誌には怪しげな広告が付き物で、小中学生の頃には不思議なもの系統の月刊誌も買ってたが正当に科学思考だったため広告や投稿などに危険すら感じていた。それでも広告の規制はあり特にテレビCMは自主規制も強いのだがネット広告規制は行われておらず、そもそも記事や番組という名のもとに摩り替えると規制すら消え去ってしまう...

　「子供騙し」という言葉があるのに大人が引っかかってる状態がある。有名企業すら胡散臭い状態だと思えるのは表（地上波）と裏（衛星放送・インターネット）の広告・宣伝がまるで違うからである。地上波、特に関東では視聴者が少なくなる時間帯であっても料金が高いため見ることはないが、BSやCS放送となるごとに劇的に宣伝番組が増えてくる。（合法じゃなく脱法、事実上広告だとして内容を規制すべき問題）

　番組の形をとっているから 「科学的根拠を示せ！」と言いたくなるように法的に迫るのができないのでしょうか。効能を言いたがるため「個人の感想です」なんて表示しなければならない広告は、そんな事を言わなければならない程度の低さを示しており胡散臭い。

　消費者契約法にて問題となる不利益事実を語ることがないのは言うまでもないが、政府機関や独立行政法人など研究機関で効果が立証されてないと明記されてる点も脱法手法で推してくるのが宣伝番組の危険性だ。

　科学的に否定されたと言えば何社かが別の名称を付けて発売している空気清浄機能でしょう。外国の調査機関が感染症学雑誌にて効果は同時に発生のオゾンで訳のわからない名前の部分を止めても効果に違いはなかったと公表しており、日本の消費者庁も平成24年に不当景品類及び不当表示防止法に基づく行政処分を行っており、重視されるべく「ダニのふん・死がいの浮遊アレル物質のタンパク質を切断して、作用を９１％低減」という部分が、「アレルギーの原因とならない物質に分解又は除去する性能を有するものではなかった」として否定され、誇大広告は是正された。
（出典： 消費者庁 シャープ株式会社に対する景品表示法に基づく措置命令について　平成24年11月28日）

　うちは他社だがその空気清浄はONである。なぜなら調査機関は同時に発生しているオゾンによる効果はあると立証してくれているからである。訳のわからない名前をつけている部分において誇大な作用を語っているわけだ。ここで怖いのは、発売元が依頼した調査機関は都合の良い調査結果を出すものだと消費者としては気をつけなければならないのだと思う。

　もっと前に波乱を起こした情報番組を発端にしたであろうエセ科学の「マイナスイオン」は否定され景品表示法違反だとされたように、誰もが知る企業でさえ、その訳のわからない名前と効能を謳って商売をしてきたわけ。偽科学用語だから定義しないと使えないわけで、ある企業はマイナスイオンに勝手な定義づけをしていた。その商品は現存しており、まだ効能を信じている人は多い。
　オカルト商法な詐欺事件まで起きてたしテレビ番組と販売のためエセ科学に便乗した大企業の罪は重たい。ある種の石が採掘されるところへ行ったとき、いまでも怪しい感じの表示で客に売りつけてる感じがした。そういう観光地で良いことだと思い込まされる署名とか募金とかも個人情報を漏らすとヤバイよ。書くにしても USO800 モードで危険感度は増感しておきたい。

他の業種でも大企業の嘘は問題になってきたでしょ。それでも名が通ってると信じられますか？
自動車だって、電化製品だって、もう海外から昔はよかったって言われてるんだよ
それでいいのか、大企業の間抜け経営陣！


　死人でもでない限り広告主だからマスコミはいちいち公表しないが行政処分の情報なんて見てると知ってる名前の会社が転がっている。２～３年前に死傷事故によって劣悪労働の高速バスが問題になったが、多くは見つからないわけだから行政処分に載るようでは危険な体質だと考える。



　私が思うにインターネット広告規制が見送られたのは、宣伝の低下によって消費活動が萎縮するのを恐れたからではないかと思う。だが、それによって、いかがわしい企業（業者）によるロクでもない広告が維持されることになったのではないかと。

　　騙される消費なんて萎縮したほうがいい

いかがわしい企業とやらには有名企業も含めて考えてる。規制が強くないと最初から犯罪（詐欺など）を目的としたのが止められないのではないか。騙しを抑えると真っ当な方向へ進もうとする動きがあるのは既に確認されている。


　ともかく、表で有名（一流）とされる企業が、裏でうさんくさい内容の宣伝番組をやってるのを見ると、その企業の実態と実体が見えてくるのであった。対象となる大企業側は宣伝番組の内容を見てどう思ってるのか、私が思い怒るは 恥を知れ だ！

　まずは何でも「懐疑的な目」であることこそ防衛と安全、そして抑止力があるのではないか。日本という性善説に立ってる社会は騙し、騙すまでいかなくても安易な誘導に引っかかるのが多すぎるから悪い奴らが蔓延るのでしょう。だから根拠があるか調べる能力がないなら、企業名を謳ってくる広告には気をつけるべきだ。現に掲載・放送しているマスコミという大なり小なり宣伝費で食ってる当事者がそこに何か言うわけがない。


消費者自らが欲しいと思える商品を作れないなら消え去ったほうが世の中のため。
高学歴と人間性は比例しなくなったよう、もはや有名企業と一流企業は別の意味となった。


→ 消費者庁
→ 消費者契約法
→ 特定商取引法（特定商取引に関する法律）
→ 景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）


　広告も多くを知らせてくれる。月曜特売なんて聞くと黙ってると月曜日は客が来ない。異種企業が組んでCMやってるが、金曜サービスだとその業種は金曜日は他の店に行くから客が少ない曜日なんだろうとか、踊らされなければ情報満載。スーパーマーケットのチラシがどうのとか、陳列が示しているとか元関係者がテレビ番組で言ってるが、彼らが言わず我々が知ることは、消費するにしても踊らされるような方法には乗るなってことでしょう。