2019-10-04 Fri
現地人による無残なウォンバットに石投げ死なす事件報道。それは一人の悪行であるが、組織的にはコアラ、カンガルー、ワニも聞いてきました。百歩譲ってアボリジニは原住民だとしても、カンガルーの大虐殺は占領した欧州人の仕業。問題点は「家畜」の話ではない。特にカンガルーの大虐殺のデータからすると全部喰ってますと言えるのでしょうか?食べ物がないならともかく皮を剥いで売るため。こっちは鯨は食うためというか人類が捕ってる魚より鯨が食う魚のほうが多いとも言われてる調整の意味合いもあり捕ったからには余すことなく利用。中国じゃあるまいし日本は止めどなく捕ろうなんて考えてもない。エコテロリストの嘘や犯罪に乗せられ鯨やイルカのみ世界の馬鹿が有無も言わさず保護にまわり増えすぎて食い扶持をなくしている。
やつらの頭の悪さはSNSのコメントに見られ、「鯨を捕ってはいけない。なぜなら哺乳類だから」なんて書いてあった。これを呆れて開いた口がふさがらないと言うのだ。未だに日本の話題で「鯨さえ捕らなければ」なんて一言付くことを考えるとオーストラリアの虐殺話は英語圏で言葉が通じ容易く知ることができるのに無知と言うより馬鹿と言うべき。日本はきっちり報告してきたが、だんまり捕鯨国をどうしてくれようぞ。
カンガルーの利用を責めているのではなく「他人に何か言う資格がない」ということだ。
牛は哺乳類 鯨偶蹄目なんですけど 鯨、シャチ、イルカ 仲間ですけどナニか?
アボリジニ、ネイティブアメリカンを未開扱いしたのなら欧米こそ自己中の野蛮人ではないのか。
| emisaki | 2019-10-04 Fri 20:00 | 大衆媒体::インターネット |
2019-10-04 Fri
東京商工リサーチが『全国の「無借金企業」8万4,000社調査』との記事を書いており、それなりに参考になったのだがお花畑記事で疑問や抜けているのか無視している事のほうが多い。それは私が被害者となった報酬の未払いのブタ野郎は「借り入れなし」を売りにしていたからで、後になってお金と時間を投じて調べてみれば嘘だらけがわかった。自転車操業で、無借金じゃなくお金を借りる信用がなかっただけ。信用がなく借り入れができない会社もある。自転車操業の上に何年も黒字ですと言われても先がどうなるか保証がない会社が少なからず含まれてるってこと。ましてや当方が被害者となった相手は意図的に踏み倒しを繰り返し、文句を言えばグルの弁護士を利用して脅しに感じるようなことをして、こっちも弁護士たてたらトンズラだったからな。被害を受けてネット上で繋がるが、そういう危ない会社は潜んでると思われ意図的に犯罪ってのも少なくないと思う。利益を得てきて潤沢な資金があるのでなければ無借金はお花畑ではない!各種条件を伴うのは当たり前。
株式上場での資金集めは何だ? 屁理屈を持ち出すか。子供相談室じゃねーだろ。
持ち金以上の仕事はできない。先にカネ払えって? だから借金できるほうが信用できる。
余談だが、新築家屋やリノベーションの詐欺は前金が問題だ。俺だったら「何なら借り入れ期間の金利払ってやるから完成確認後じゃなきゃ一銭も払わない」と言う。寿司屋へ行く前にシャリとネタの代金を半金払えって言われたらおかしいだろ。金額の問題じゃない経営姿勢の問題。材料も仕入れられないのに、先に客からカネを取るほうが狂ってる。前金を払ってなければ商品が出てこなくても損するのは時間くらいなもん。
民営化してから保険金の不払い事件、そして今回の不正契約問題を起こした日本郵政かんぽ生命保険の発覚後なのに「無借金企業の売上高トップは郵政民営化で発足した日本郵便」などと何の注釈もなしに書けるものかと。データを示すだけならリサーチではない。 "research" の意味を調べよ。
→ 東京商工リサーチ >> 全国の「無借金企業」8万4,000社調査 [出典]
| emisaki | 2019-10-04 Fri 12:53 | 大衆媒体::インターネット |
2019-10-04 Fri
両方に決まってるだろ。それが世間の回答であった。かんぽの件で日本郵政の酷さも知れ渡り、NHKは前から姿勢が問われていた。
何を渡して“北"の人質を取り戻したか、郵政民営化してどうなったか答えが出た。
反対を排除した独裁政権、ヘイゾウと共にやったこと思い出しても反吐が出る。
これは当時から怒ってる件。民営化するか潰さないとダメなのはNHKのほうなのだ。
面白いコメントを見つけた「年賀状を買うのも受信料を払うのも反社への利益供与」だとさ。
ならば払うのは法律違反じゃないですか! 権力を盾にすれば恐ろしい結果。
より軽い話に例えれば日常的で、不祥事芸能人vs捏造週刊誌記事のようだ。
マスメディアは断片で決めたがるが、どちらが悪いかの問いが間違っている。
本件のみはNHKに分があるが、本件のみで語ってはならず「組の抗争」のようである。
そこに利益はない。NHKとN国党が刺し違えて共に消えれば漁夫の利。
→ プレジデントオンライン > NHKと日本郵政、「暴力団」に近いのはどちらか
その他、NHK関連記事あり「カーナビも義務化するNHK受信料の強引さ」等々。
| emisaki | 2019-10-04 Fri 12:41 | 大衆媒体::インターネット |
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