AKIBA PC HOTLINE に店頭での販売が掲載されていたが、日常的にはオフィス用ソフトウェアを利用することがない側にとって月極（つきぎめ）または年契約ライセンス方式ってのは最悪だった。昔は買ったらずっと使えたのだが、インターネットの普及によってアップグレードの次に新たな錬金術を見つけ出したのがライセンス制度だった。それによって使用頻度に関わりなく、使う月数によって使用料金が徴収されるため結果的に従来のアップグレードよりも高くなってしまった。それすら高く感じなくなっていたもの、アップグレードが２年程度からどんどん短くなっていたからである。

　昔のソフトは全てだがOfficeも以前は買えば動作する限り使い続けることができた。それからライセンス制度に変わり Office 365 Solo は個人利用で年額10800円は高額ではないが、常に必要じゃないものにとっては安く見せかける「誰もが必要とするわけじゃない付加価値」をつけられて無駄が多い。まるで人気ゲームソフトにクソゲーの抱き合わせや、テレビ通販の１個でいいのに２個みたいな感じがした。

　永続使用可能な Office 2019 も単体ソフトで14,800円。Office Personal 2019 24,800円はOutlook, Word, Excel、加えてPowerPointが付く Office Home & Business 2019 が34,800円。データベース Access は教職員版にしか付かない。Office 365の年間ライセンス契約なら10,800円（月額900円）でソフトは全て付いてる。

　多くのソフトを使うなら３８．７ヶ月、単体なら１６．４ヶ月が損得の境界線（単純計算にて）。実際はライセンス契約で月極契約はできないため４年と２年が境界線となる。それ以上を使えば永続版のほうが得。

　所有しないソフトの補助的になるものとして Office互換 のソフトが無料版から有料版まで存在している。役所なんて.doc だの .xls を使えて当たり前だくらいに押し付けてくる場合があるため読むだけでも必要だった。読み取るだけなら無料で表示ソフトがあるじゃんと思いきや、マイクロソフトは2018年4月までに次々と廃止していった。既にインストールされてるのは古いままで使えてるが、OSを入れ替えたりすると、もはやダウンロードすることはできない。そこで PowerPoint なら代替品は不完全のため Office Home & Business 2019 を選択しなければならなくなる。

　それらソフトの昔から知ってる側として、途中から機能が肥大化しすぎて何のソフトなのかわからなくなった。だから Excel を変な使い方をする人たちがでてきたが、それは可能なことであるからやってるだけで非難されるべきはマイクロソフトの方針でしょう。

　表計算なんて大昔から変わらず単純処理ってのはあるわけで、たぶん昔のソフトが今のPCで動くならば、昔のソフトを問題点を改良しただけで余計な処理がなく劇的に時短のソフトが出来上がるのではないかと思ってる。それは他のソフトでも同じで画像の良く言えば補正、悪く言えば捏造などで一般にまで有名になった Photoshop なんてかなり昔のでも十分に使えるわけです。それがバレると困りハードウェアと共に新しいのを売り続けたいがため必要な進化よりも無駄および動作が重たくなるだけな迷惑な進化もある。

　Officeソフトの場合は総合的に考えると永続使用可能版の価値は小さくなった。アップグレードなる「自社造幣局 (*)」を毎年稼働させられるなら月額当たり900円は安いからだ。ただし永続使用可能のプレインストール版ならば使用が購入品に限られるなどしてPersonal版なら劇的に安く１年くらいが損得の境界線となる。

* その昔、コンピューター雑誌にソフト会社の社長がアップグレードは札を刷っているようなものと答えたことがある

　DELLから企業向けダイレクトメールが来るのでウェブサイトを見たら、まだプレインストールは多くが2016版で2019版はProfessionalがプラス６万円とすごく高かった。大きく変わるのが３年だとすればWindows10 とOffice2019と何かしらパソコンの値段から何年使うかで損得勘定はできる。デスクトップ型とノート型の２台持ちなら、おのおのにプレインストール版を買うより普通に買って両方にインストールしたほうが安い（個人２台までインストール可）。