通信販売で買い物をしてからその企業自体のお買い得ニュースよりも筆頭株主にあたる（某）社による大量の宣伝が届くようになった。先に許可するような文書には出会わなかったと思うし、それまで（某）のアカウントはあったが宣伝メールは届いてなかった。認証に利用することとなって、買い物を円滑に進めるために登録が必要だから避けられないでしょ。それに下記の宣伝に事務用品等の買い物と何の関係がありますか？

　　　次々と別のが送られてくるが、「許可」なんてしちゃいねーぜ！

（某）ダイレクトオファー　／　（某）チケット　／　（某）ファイナンス　／　（某）携帯ショップ　／　（某）toto　／　（某）JAPAN　／　（某）カード　／　（某）BB　／　（某）Wi-Fi　／　（某）保険　／　（某）モバイル　／　（某）ウォレット　／　（某）自動車　／　（某）不動産　／　（某 個人売買）ニュースレター　／　（某 個人売買）

　とりあえず宣伝メールを止めることはできるのだが、これが実に面倒くさい。この大部分で個々にパスワードを入力して配信停止を選ぶことになった。最初から送ってくるな！俺の嫌いな親玉の系列店の客をしてやったのに、この仕打ちは何ですか(激怒）。

もし、何か法的逃げを用意してようとも、それは法律、企業より前に人間としてクズだ。

・（某）ショッピング

を止めようとしたとき、（某）のクレジットカードの申し込みページに飛んだ。そこから最下欄に小さい文字である「ご利用中のサービスに戻る」を押さないと配信変更のページに飛ばない。このような「手口」と呼ぶべきことが起きる。こんなの広告で済まされるレベルじゃない。架空請求事件のやり口だったり、勧誘電話をかけてくるような悪党と同じ商売のやり方で恥ずかしくないのかと言いたいところだが、よく考えれば「恥」という言葉を知らない人種の配下だった。それはユダヤ商法を勉強し、悪に対して免疫の少ない日本人に対して使ったので私が小僧の頃からとんでもない反感を耳にしてきた。

　ケント・ギルバート氏の「やつらの工作活動はいつも卑怯でしつこい」を思い出した。発信元の名（肩書き）を変えて送り付けて、止める手段は用意してあるとでも言い逃れに警戒！通報しておくべきだな。

　田中A作…X社、田中B作…Y社、田中C作…Z社（仮名）なんて方法も昔から私が防衛策としてやってることをお忘れなく。同じことをやってる人たちがいるのでバレるのです。実際には識別可能な違いを巧妙に仕組んで防衛している。某タレントがネット上で架空の子が育っていると話していたのを思い出した。ようするに宣伝がウザイので架空を作り出した結果で七五三の年にダイレクトメールが来たって話でした。彼は、わざわざ評判のすごく悪いホテルに泊まって調べるような人だからね。
　結局のところ、個人情報保護法なんてのは悪党（特に悪徳役人・政治家）が身を隠すための法律でしかなくネット関係の法を含め、大企業にしてみれば得るものに対して失うものや罰則も痛くもかゆくもないわけで一般社会ではモラルの上でしか成り立たない。

＜追記 2018年8月27日：　新たな宣伝メールがやってきたため項目追加
　前に行ったときと設定ページが変わっており、ほじくりかえしてプライバシーのところで電子メールの設定を変更することができましたが、前に止めていたはずが発信してくるのは、やたらと項目が増えていたため。危惧した通り、新しく追加されたものは強制配信のようです（普通は逆だろ）。よって止めたのが何年か前だったため、勝手に復活させてきた際に設定がリセットされていたのか知らないが止めていたはずも上記に書いたのを含め合計30以上の項目で宣伝メールが配信されてくるようになってた。違う会社だったのに筆頭株主が奴の会社になるだけでこうなっちゃうのかよ。これは脱会を考えるしかない。
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