もう１年以上前の話だと思うがリクシルの偽物な浄水カートリッジ販売。図柄もあるし複写してると思ったら意外と作ってるところが露呈したのは誤字。偽物を検査して効果が薄いことを証明してたかな。

　リクシルがCMを始めたのだが過去に見逃したとは思えない。偽物が止められなかったとすると続いてきたわけで、抑止力を働かせるには早くCMをすべきだった。

　日本人特有の決断の遅さであってCMの費用が高すぎると思ったのでしょうが、今になって騙された客と販売数の低下の被害に気づいたのではないかと推測する。

　販売に名義貸しした日本人の馬鹿野郎に鉄槌を喰らわす（逮捕など）する必要がある。知るも知らぬも名義貸し自体が悪い。たとえば架空請求詐欺師に名義を貸して知らぬ存ぜぬが通るとでも思ってるのか？法律がないなら早急に作ること。

　名義を狙ったのは中国の会社は偽物や詐欺師が多くて敬遠されてしまったからだと思う。楽天やアマゾンで企業情報を調べて中華系だと私は買わない。そうする人が増えて売れなくなったから日本の名義が欲しかったのだと思う。そこへ貸してしまう非国民の存在。

　インターネット上では毎日のように中国人が元締めである詐欺メールが届く。ネットのほうが先に対策が進んだから架空のドメインが使えず、.cn（中国）が あらわになったのが多数あり、それを避けようとアメリカなど別の国が踏み台にされることがある。だが調べるとアメリカを経由して実体は中国であることが９９％と言える。

　連中は『下手な鉄砲も数打ちゃ当たる』作戦を決行しているため、２～３日で私のところに届いたのは、JAネットバンク、TS CUBIC CARD、アメリカン・エキスプレス、JCBカード、労働金庫、ユーシーカード、JALカード、オリコ、アコムを名乗るフィッシング詐欺メール。

　「国」自体が偽物ではないのかね。昨日のサッカー国際試合を見ればわかるように民度とか未開ではなく野蛮という言葉でないと表せないですから。