デパ地下のような値段なのを売るならば家賃が上がっても好立地な駅近く、成城石井のような高級スーパーマーケットの隣に出店し、なおかつ味が絶対であらねばならない。売り逃げするにも「たいして旨くない」「高い」って噂が広まった段階でオシマイである。急速に全国展開したためネット上ではそんな意見が目立ってた。同じようなデフレな町に出店して先に潰れてる場所もあった。

　確かめに買いに行ってみようかと思ったら閉店にて味は試せなかった。他店はもっと遠いと思ったら錦糸町の丸井の中で他店の一角を使った出店があった。実のところ錦糸町もデフレ店のほうが盛況であること間違いなし。そうでなくなり客足が遠のいたと感じるのが並びの魚屋だ。マグロぶつ切りは並ぶこともあるが消費者は値段に厳しいから店としては改装前の昔ほど混んでない。だからカトレアの元祖カレーパンも通常の食事じゃなくケーキを買うみたい高値に分類される。だって330円弁当とか売ってる地域ですから。

　同じ理論からするとコロッケ屋の跡地で提供してるのも勘違いの高値であり、日本料理ではないから在日外国人の客がいてもお先真っ暗の予感が漂ってるため１年後くらいにどうなるか興味あり。


　１～２年前に「唐揚げブームの終焉」と言われ、それまでにも、その後にも個人的な移動範囲内で複数の店が潰れてるのを見てきた。そこに本件の話題であるタレント店も含まれており、当然かと思うのも偉そうな名称をつけるほど旨くもなかったこと。

　そんな某タレント店は上記のコロッケ屋よりリーズナブルであったが、過去より唐揚げを出してきた店より劣ってた（２度でやめたが購入経験あり）。個人的だが学生街で食堂のようだったキッチンジローの若鶏の唐揚げのほうが旨かった。

　たいして旨くないのに高値を払うなら安くて旨い店で買ったほうが良いってのが住民の平均的な考え方だ。経営者として能力がないのは、こうした市場調査ができてないこと。

　某所の店は潰れてないようだが開店休業になっても出てたほうがよいかも。閉店すると立ち退き料がもらえなくなる。再開発で立ち退きを迫られることが遅れたりしたらと思うとチキンレースか？ 先に立ち退きになってる場所は店が減り、買いに行く店が減って客が来てるかもしれないか。

　まるで分野が違うが私もガラケーから出て行ってくれと言われてスマホをもらったが、大きな違いは元のガラケー代金より相当な安物だってこと。営業補償と経年変化の違いだね。


＜回想＞
　よく行ってたのはキッチンジローは神保町だが秋葉原にもあった。今は「キッチンジロー＆ほろよいジロー」として、たった２店舗が存在しているが物価は高騰しており約２倍の値段になってた。

　20世紀の話をするなと言われそうだがマクドナルドのビックマックもラーメン屋で値上がってても当時の２倍にはなってない。岩本町にラホールって似たようなシステムの店があり、そちらも何ヶ月か近くの会社でバイトしてたためかなり通ってたのも近くに飲食店がそこと末廣ラーメン屋しかなかった。（当時、店があった場所のGoogleストリートビュー）。

　末廣だが飯田橋にもあって終電まで開いてる店が天下一と末廣だけだった。

　少し店の話題がそれたが昔の秋葉原って食事をするのは非常に困る場所だった。飲み屋はあったけど食事では「肉の万世」だけと言っても過言ではなかったからね。小さい頃からあった万世橋の肉の万世もなくなってしまった。

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　投資詐欺として有名人が利用されて広告を誰で野放し状態に怒ってMeta社を訴えた人もいるが、日本法人の人が政府に呼び出されていたが のらりくらり ってように対応する気がみられない。

　テレビやネットニュースで取り上げられてからも投資詐欺の広告が表示されるのを何度も見せられた。テレビは審査してるなんて偉そうなことを抜かすが、胡散臭い広告はBS、CS放送になるほど増え、通販番組にすれば言いたい放題のため、どのクチがほざくのか。

　旧ジャニーズ事務所による事実上の支配と似たような構図で広告費によって企業の悪事に対してクチを塞がれてる。忖度と言おうが虫酸が走る件である。


　日本の有名通信販売業者も息子の体制になってから大きな件と小さな件では複数の行政処分を受けている。それで他の通信販売業者が安全なんて思ったことは一度も無い。

　「安い」「安い」なんて連呼されるほど「危険」だと思ったほうが安全だからな。それに最初から付属品なのに、別に買ったらいくらなんて頭のご不自由な表現はいかがなものか。汚い体質であれば行政指導を受けることをやらかして当然でしょう。

　薬や不動産広告のように詳細まで規制する法律を作るべき。そしてあらゆる違法行為の罰則には累進課税と同じように罰金なら金額は定めず懲罰的に収入、資産（財産）による率（割合）にすること。欧米ではそうした懲罰的な罰則制度になってる。真似するのが得意の日本政府よ、間違ったことばかり真似してないで正しいことは真似しろよ。

　世界的通信販売業者なんて自社でやってれば良いもののヤバイ連中の出店を許可して秩序が崩壊したとも言える。だから偽の高評価が問題になってきた。未だに二重価格の疑惑。一瞬でもその値段をつけたことがあると言われたら証明のしようがないため疑惑にしかできないだけでロクでもない。

　値動きをチェックすれば見えるのだが値をつり上げて何％引きなんて汚い手口も常套手段。それでも存在価値は大きいため奴らを上手に利用することである。通信販売の買い物は「転売できない株式」であるため、値動きを調べて底値で買うのがプロの客。株式なんかより簡単に値動きは読み取れる。「○○○セール」なんてやっても平時の底値より高いことなんて、よくあることだぞ。

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